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ALFP2002年度フェロープロフィール


胡涛 Hu, Tao /中国国家環境保護総局(SEPA)環境・経済政策研究センター研究員  環境経済研究室主任

胡涛 Hu, Tao /中国国家環境保護総局(SEPA)環境・経済政策研究センター研究員  環境経済研究室主任中国社会科学院にて環境経済学博士号取得。環境政策の方法論として環境経済学を中国で実践しているパイオニアの一人。貿易と環境の関連分析、地方における環境政策についての専門家。国家環境保護総局(SEPA)直属の環境経済政策研究センター環境経済プログラム・ディレクターとして、中国政府のみならず国際機関や国際協力団体の政策アドバイザーやプロジェクト・コンサルタントとして活躍し、アジア諸国や欧米でも活動実績を持つ。最新の環境問題について論文やエッセイを発表し、テレビ、ラジオでも活発な発言を行っている。

研究テーマ:貿易と環境 - 持続可能な発展を目指して

ヴィノード・ライナ Vinod Raina /全インド民衆科学運動ネットワーク副理事長、BGVS事務局長

ヴィノード・ライナ Vinod Raina /全インド民衆科学運動ネットワーク副理事長、BGVS事務局長デリー大学で理論物理学の博士号を取得。インドにおける識字教育運動を推進するNGOの中心人物であり、学校教育、学校外教育、識字問題に取り組む広範なネットワーク組織Eklavya/BGVSの創設メンバー。関心分野は科学に留まらず、環境、教育、開発など多岐に渡る分野で研究を行い、アジア10カ国の調査に基づいた書籍The Dispossessed, Victims of Development in Asia(香港・ARENA出版)を編集した。その活動はNGOと政府レベルの双方から高く評価されている。

研究テーマ:グローバル化した世界における環境保全と債務

マズナ・ビンティ・モハマッド Maznah Binti Mohamad /マレーシア科学大学 政治社会学部助教授

マズナ・ビンティ・モハマッド Maznah Binti Mohamad /マレーシア科学大学 政治社会学部助教授マラヤ大学で博士号取得、2001年にはカナダ・トロント大学国際研究センター首席客員研究員。社会・政治開発、女性学、イスラム社会と人権問題など、開発研究の専門家。マレーシアの政治状況について的確な分析力を持つ数少ない独立した立場のマレー人学者である。自ら積極的に参加する女性の権利を守るNGO活動に裏づけされた、鋭い分析力と不公正に対する発言は、自国の女性運動家から幅広い支持を得ており、知的交流においてもその豊富な経験から貴重なリソースパーソンの役割が期待される。

研究テーマ:人権問題、国民国家、文化コミュニティー

グエン・ティ・ヒュー・ティエン Nguyen, Thi Hieu Thien /(国立ホーチミン教育大学英語学部副学部長)

グエン・ティ・ヒュー・ティエン Nguyen, Thi Hieu Thien /(国立ホーチミン教育大学英語学部副学部長)旧ソ連オデッサ工科大学で電子工学の学位を取得後、1980年代後半まではロシア語教育に携わる。その後、キャンベラ大学にて英語学修士を取得し、現在ではアメリカ文化およびアメリカの多文化文学についての広範な調査研究で知られる、ベトナムにおけるアメリカ文学研究の第一人者。ベトナムの3大教育大学の一つである国立ホーチミン教育大学英語学部の副学部長、また同学部のアメリカ研究プログラムの責任者として、大学の運営、カリキュラム開発、国内外の教育機関との協力体制など、大学改革の重要な役割を担う。

研究テーマ:ベトナムにおける教育事情 - 新しい戦略

木下玲子 Kinoshita, Reiko /ジャーナリスト、国際女性メディア財団理事

木下玲子 Kinoshita, Reiko /ジャーナリスト、国際女性メディア財団理事1990年から「日本に欠けているパワー」をテーマに研究と取材活動を続けている。その結果は『インフルエンシャル-影響力の王国』、『プライズ-「九つの賞」の背景』、『欧米クラブ社会』、『アメリカン・バブル』の四冊の著書となった。93年から98年までジョンズ・ホプキンズ大学SAIS(ポール・ニッツァ高等国際問題研究大学院)ライシャワー・センターの客員研究員として、「日米関係再構築」を研究。その成果は米国東部各州の大学で行われた討論・意見交換を通して、大学生たちが日米関係を考える一助となった。世界各国で活躍する現役女性ジャーナリスト1,400名を抱える「国際女性メディア財団」(本部・米国首都ワシントン)で、アジア・太平洋地域を代表する唯一のアジア系理事として、アジア・太平洋地域のみならず欧米、南米、アフリカ地域で活躍する女性ジャーナリストたちの緊密なネットワーク構築を目指している。

研究テーマ:劇場民主主義を進めた日本のテレビ・メディアの責任と挑戦