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【APYLP キックオフ・フォーラム】
アジア太平洋の未来を創る次世代コミュニティ


※本フォーラムは終了いたしました。レポートはこちら →

  • スピーカー: チャールズ・ロックフェラー(アジア・ソサエティ評議員) ほか
  • 日時: 3月31日(土) 14:00~17:30
  • 会場: 国際文化会館 岩崎小彌太記念ホール

2018年3月に本プログラムのキックオフとなるフォーラムを国際文化会館にて開催します。キックオフ・フォーラムでは、第二次世界大戦後、アメリカと日本、そしてアジア諸国の間の結びつきを強化するためにジョン・D・ロックフェラーが行った先見的な取り組み―文化交流を通じた国際相互理解の促進―を振り返ります。そして、ロックフェラー三世が設立あるいは運営に関わった諸団体の代表者たちが、ロックフェラー三世とその仲間たちの当時の思想や行動が示す歴史的教訓や、現在の世界に与える意義についてパネルディスカッション形式で議論します。またジョン・D・ロックフェラー三世を祖父に持つ、チャールズ・ロックフェラー氏による記念講演も予定しております。

登壇者プロフィール:

チャールズ・ロックフェラー(アジア・ソサエティ評議員)
写真:チャールズ・ロックフェラーアジア・ソサエティ創設者であるジョン・D・ロックフェラー三世の孫であり、自身も評議員を務めている。現在、Composite Apps, Inc.のパートナーシップ部門を率いる。スタンフォード大学卒業後、ジョージタウン大学MBA修了。2013年にはペンシルバニア大学教育学部修士課程を修了し、ウォートン校にて3つのコースを修了した。Halio HealthとLearnerXの共同創業者として、科学に基づきテクノロジーに対応した商品開発を通して人々の生活向上を目指している。以前はサザビーズ株式会社にてアジアの顧客向けの会員サービスを企画した。現在ヒストリック・ハドソン・バレーの評議員および東京大学のグローバル・アドバイザリーボードのメンバーも務める。
林 芳正(文部科学大臣)
写真:林 芳正東京大学法学部卒業後、三井物産、サンデン交通、山口合同ガス勤務を経て渡米。下院議員スタッフを経て、ウイリアム・ロス上院議員のもとマンスフィールド・フェローシップ法案を手掛けるなど、プログラムの立ち上げより深く携わる。1995年に参議院初当選。大蔵政務次官、外交防衛委員長、内閣府副大臣、防衛大臣、経済財政担当大臣、農林水産大臣、TPP特別委員長などの要職を経て2017年8月より現職。ハーバード大学ケネディー行政大学院修士取得。
近藤 正晃ジェームス(国際文化会館 評議員)
写真:近藤 正晃ジェームステクノロジー、社会事業、政策、学術の領域で活躍。Twitter Inc.副社長、Twitter Japanの会長を歴任。現在、シリコンバレー・ジャパン・プラットフォーム共同議長、一橋大学大学院国際企業戦略研究科客員教授、アジア・パシフィック・イニシアティブ専務理事を務める。これまでにヤンググローバルリーダー、Asia 21 フェロー、日米リーダーシップ・プログラムフェロー、稲盛フェローに選ばれている。新渡戸国際塾運営委員。ハーバード大学経営大学院修士号取得、イェール大学ワールドフェロー。

<パネルディスカッション1>

道傳 愛子(NHK解説委員、国際放送局チーフ・プロデューサー)
写真:道傳 愛子東南アジアや日米関係、日本の外交政策に精通し、これまで報道番組を中心に「NHKニュースおはよう日本」、「NHKニュース9」、「NHK海外ネットワーク」、「Asian Voices」のキャスターを務める。バンコク特派員としてタイ、ミャンマー、ラオス、カンボジア、ASEAN情勢など東南アジアの政治・経済とともに教育、貧困、HIV、難民など人間の安全保障に関わる問題を広域に取材。現在、国際情勢担当解説委員も務める。コロンビア大学大学院修士号取得。
ダニエル・ラッセル(アジア・ソサエティ政策研究所 シニア・フェロー)
写真:ダニエル・ラッセル2017年にアジア・ソサエティ政策研究所シニア・フェローに就任。それ以前は、米国国家安全保障会議アジア上級部長として、ホワイト・ハウスでオバマ大統領のアジア太平洋シフト政策に携わったのち、東アジア・太平洋担当の国務次官補を歴任した。これまでにマイク・マンスフィールド駐日米国大使の補佐官、国務省日本部長、駐大阪・神戸米国総領事などを務めた。
シンシア・バウティスタ(ラモン・マグサイサイ賞財団 理事)
写真:シンシア・バウティスタフィリピン大学教務担当副学長および社会学教授として、社会、政治、経済の諸問題に対し学際的、組織横断的かつ国際的なアプローチで研究を行っている。ラモン・マグサイサイ賞財団をはじめ、ヒューマン・ディベロップメント・ネットワーク、UNESCO国内委員会の社会科学および人文科学委員会など数々の機関で理事を務める。現在、ASEANにて域内の単位互換システムと留学推進を中心としたプログラムの主任も務めている。
フランク・ジャヌージ(モーリーン&マイク・マンスフィールド財団 理事長兼CEO)
写真:フランク・ジャヌージ米国国務省情報・調査局アナリストを経て、1997年から2012年まで米国上院外交委員会東アジアおよび太平洋地域担当の政策部長として米国と東アジアの安全保障、政治、経済、人権等、広範な問題について提言を行う。2006年から07年に外交問題評議会の日立国際問題フェローとして日本に滞在し、世界平和研究所客員研究員および慶應義塾大学客員講師を務める。アムネスティ・インターナショナル米国の事務局次長として、人権擁護・個人と地域社会の安全に関わる法令や政策を形成、促進した。2014年より現職。ハーバード大学ケネディー行政大学院で公共政策学修士号取得。
ロナ・チャオ(百賢亜洲研究院 CEO)
写真:ロナ・チャオ

百賢亜洲研究院CEOとして、次世代のリーダー達を育て、異文化間の懸け橋を創る活動を先導している。ノベル・インベストメント・パートナーズCEOおよびノベテックス・テキスタイル会長、ノベルパーク・インベストメントの取締役を務める。また、香港の基督教国際学校評議員、浙江省アントルプルヌール香港協会副会長も兼任。ブラウン大学卒業、スタンフォード大学でMBA取得。学部時代に1年間慶應義塾大学に留学した経験もある。

渡辺 靖(慶應義塾大学環境情報学部 教授/国際文化会館 評議員)
写真:渡辺 靖専門は文化人類学、文化政策論、アメリカ研究。1997年ハーバード大学より博士号取得(社会人類学)。現職に加え、ハーバード大学国際問題研究所アソシエート、オクスフォード大学シニア・アソシエート、ケンブリッジ大学フェロー、パリ政治学院客員教授、北京大学訪問学者なども歴任。主著に『沈まぬアメリカ―拡散するソフト・パワーとその真価』(新潮社、2015年)、『<文化>を捉え直す―カルチュラル・セキュリティの発想』(岩波新書、2015年)など多数。新渡戸国際塾立ち上げより運営委員として関わり、2011年よりコーディネーターを務める。

<パネルディスカッション2>

小林 りん(ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン 代表理事)
写真:小林 りん東京大学で開発経済を学ぶ。前職のUNICEFでフィリピン駐在中に圧倒的な社会格差を目の当りにしリーダーシップ教育の必要性を痛感する。2014年に軽井沢に開校した全寮制国際高校は、2017年に世界で17校目となるユナイテッド・ワールド・カレッジ(UWC)加盟校に。UWCは159カ国に国内委員会を擁し、加盟校へ派遣する奨学生の募集と選抜を行っている。これまでヤンググローバルリーダー、イェール大学ワールドフェローに選出されるほか、日経ビジネスのチェンジメーカー・オブ・ザ・イヤー2013にも選ばれる。スタンフォード大学教育学修士課程修了。
長尾 俊介(ホワイトスター・キャピタル [WSC] ベンチャー・パートナー)
写真:長尾 俊介現在、ホワイトスター・キャピタル(WSC)ベンチャー・パートナー、ユリーカ・ジャポン有限会社代表取締役社長。WSC参画前にシリコンバレー・ジャパン・プラットフォームにて事務局長を務める。それ以前は世界経済フォーラムのジュネーブ本部、パリでの食品流通ベンチャーのスタートアップ、ゴールドマン・サックス証券およびモルガン・スタンレー証券で勤務。世界経済フォーラムでは「ヤング・グローバル・リーダーズ」コミュニティのアジア統括を担当。慶應義塾大学商学部卒業、INSEADにてMBA取得。スイス、日本、フランスの三カ国で育つ。
李 源宰 イ・ウォンジェ(アジア・リーダーシップ・フェロー・プログラムフェロー)
写真:李 源宰 イ・ウォンジェ新聞記者、サムスン経済研究所首席研究員を経て、ハンギョレ経済研究所を設立。その後、社会起業家の育成を目的としたソーシャル・フィクション・ラボCEO、非政府系シンクタンク希望製作所所長を歴任。2018年、社会とテクノロジーに革新を起こす新たな政策の提言を目指すシンクタンクLAB2050を創設、CEOを務める。また、現韓国政府で大統領直轄の高齢化人口政策委員のメンバーでもある。さまざまなCSR事業に関わる他、韓国における「社会起業家のためのMBA」を考案。マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院経営修士課程を修了。
大橋 英雄(新渡戸リーダーシップフェロー、日米リーダーシップ・プログラムフェロー)
写真:大橋 英雄東京大学卒業後、三菱商事株式会社にてプライベートエクイティ投資、不動産投資、インフラ投資を担当。現在はゆうちょ銀行へ出向し、PE投資部・不動産投資部担当部長としてオルタナティブ投資の立ち上げを担当。新渡戸国際塾や日米シーダシップ・プログラム(USJLP)など多くのフェローに選出される。新渡戸国際塾では次期運営委員を、USJLPでは日本側代表を務める。ペンシルバニア大学ウォートン校MBA修了。
エイミー・ジャクソン(マンスフィールド・フェローシップ・プログラムフェロー)
写真:エイミー・ジャクソン米国研究製薬工業協会(PhRMA)の日本代表としてPhRMAの日本における政治、経済、医療政策などについての意見表明や提言などの活動の推進や調整などを統括する。現在は在日米国商工会議所(ACCJ)副会頭も務める。これまでに在韓米国商工会議所(AMCHAM Korea)会頭をはじめ米国通商代表部(USTR)、航空宇宙局(NASA)でも要職を務めた。マンスフィールド・フェローとして日本の国会議員の下で働いた経験も持つ。ポモナ大学卒業、ジョンズホプキンス大学国際関係学修士号を取得。

プログラム・レポート

◆ 開会の言葉

2018年3月31日、Asia Pacific Young Leaders Program(APYLP)のキックオフ・フォーラムが開催された。APYLPは志ある次世代リーダーたちが、互いに議論を重ね、持続的に学び合える場を提供することで、多様化・複雑化するさまざまな課題に取り組み、アジア主導の新たなアイデアや解決策を生み出すことを目的にしたプログラム。国際文化会館と志を共にする団体が創設した。近年、アジア太平洋地域はその存在感を増しており、今後10~20年に世界の中核を占めると予測されている。そうした中で、同地域の若手リーダーたちが世界の安定と繁栄に果たす役割と責任は大きく、彼ら・彼女らが互いの理解を深め、未来を切り開いていくことが極めて重要となる。初会合となる今回のフォーラムは、マンスフィールド・フェローシップ法案を手掛けた林芳正文部科学大臣が祝辞を述べ、開会した。

◆ チャールズ・ロックフェラー氏による記念講演

写真:チャールズ・ロックフェラー氏アジア太平洋地域内の相互理解促進を目的とした文化・知的交流組織の代表者の一人として、また戦後に偉大な功績を遺したジョン・D・ロックフェラー三世の孫として、キックオフ・フォーラムに参加したチャールズ・ロックフェラー氏が、1世紀以上に渡ってアジア地域とロックフェラー家が深めてきたつながりを振り返り、「過去に学ぶ」というテーマで記念講演を行った。

ロックフェラー家とアジアの関わりは歴史が深く、始まりは高祖父にあたるジョン・D・ロックフェラーが24歳の時に中国の宣教団体に10ドルの寄付をした1863年にまで遡る。以来、日本を含むアジア地域との関わりは代々受け継がれ、深さを増していくことを、曾祖父ロックフェラー・ジュニアの功績―関東大震災後の帝国大学図書館修復や1930年代の聖路加病院再建への出資など―を挙げて説明した。また1929年、祖父であるロックフェラー三世が大学卒業後に初めて来日した時の出来事として、のちに国際文化会館創設者の一人となる当時30歳の松本重治と出会って意気投合したこと、またアジア太平洋地域が秘める可能性や、相互理解が世界の平和や繁栄にもたらす影響の大きさを知ったこと、そして生涯に渡ってその信念を大切にしたこと、などを紹介した。1951年に再来日し、再会を果たした松本と国際文化会館を設立した後もアメリカ人とアジア人が「希望や恐れ、そして理想を共有すること」で生まれる力を信じ、アジア・ソサエティ、ラモン・マグサイサイ賞財団、国際稲研究所など、多くの組織の設立に貢献したことにも触れた。また父のジェイ・ロックフェラーはロックフェラー家と日本のつながりを深めた人物で、ウェストバージニア州知事や上院議員として20社以上の日本企業を誘致するなど、経済産業面で強い存在感を発揮したことにも言及した。

このような歴史に学びながら、アジア太平洋地域のリーダーの1人として地域や世界の相互理解の促進に努めていきたいと結んだ。

◆ パネルディスカッション1

パネル1では、アジア太平洋地域が現在直面している課題と知的文化交流の役割について、ロックフェラー三世が創立に関わった団体の方々が中心となり議論した。

アジア・ソサエティのダニエル・ラッセル氏は、気候変動、テロ、感染症、安全保障の脅威などの山積する課題に加え、ITやAIの進展により劇的な変化の中にある現代において、今後はNGOがネットワークの「紡ぎ手」となり、社会を下支えする存在としてますます重要になると述べた。ラモン・マグサイサイ賞財団のシンシア・バウティスタ氏もこの考えに同調し、政府主導のグローバル化は経済発展をもたらす一方で、不平等を生み出すなどの副作用があり、必ずしも社会発展には結びつかないことを強調した。そして政府外の組織が現場レベルで科学技術を駆使して人々の暮らしの向上に関わっていくことが大切だと語った。

また、百賢亜州研究院のロナ・チャオ氏は、何でも1番になることに重きを置く従来のアジアの教育システムは「リーダーのあるべき姿」を歪ませるリスクを孕んでいると警鐘を鳴らし、全面的な見直しをする必要性を説いた。

写真:パネルディスカッション1次世代リーダーに向けたメッセージとして、マンスフィールド財団のフランク・ジャヌージ氏は、マイク・マンスフィールド大使のような謙虚さや人と人をつなぐ役割を求めると同時に、ロックフェラー三世のように大胆にリスクをとることを恐れないでほしいとエールを送った。さらに自身の若い頃の失敗談を披露し、「どんな不運や逆境からも学ぶことはある」「何事も怯まずに突き進んでよい」と参加者を鼓舞した。また国際文化会館評議員の渡辺靖氏は、1960年代に南アフリカで行われたロバート・ケネディ氏による反アパルトヘイト演説「希望のさざ波」を引き合いに出し、善い行いや理想主義はさざ波のように自然に伝染・拡散していくこと、そしてそのさざ波は誰もが引き起こせる可能性を持っていることを伝えた。

司会進行役を務めたNHKの道傳愛子氏は、遠く離れた人と簡単にコミュニケーションが取れる時代になったが、同じ部屋に一同に介して議論をすることでより大きな「ネットワークという生地を紡ぐ」ことができたと、第1部パネルディスカッションを締めくくった。

◆ パネルディスカッション2

パネル2では、過去にさまざまなリーダーシップ・プログラムに参加した次世代の若手リーダーたちがアジア太平洋地域の課題と可能性について意見を交わした。

アジア・リーダーシップ・フェロー・プログラムに参加したイ・ウォンジェ氏は、不満やストレスが蔓延する今の世の中で、対立や紛争をうまく回避する方法のひとつとして、「共通の課題に取り組むこと」を挙げた。一例として、現在日本が抱えている高齢社会問題は、韓国や近隣諸国も近い将来経験することになる現象であり、解決に向けて協力することは各国において有益であると説明、さらにこの問題を解く鍵は技術革新にあると持論を展開した。技術革新を起こし労働力を節約することで、生産性の低下や労働者不足が解消されるだけでなく、「利益のためでなく地域や人のために働く」という新しい価値観の醸成が期待できると述べた。

写真:パネルディスカッション2また司会進行役のホワイトスター・キャピタルの長尾俊介氏が「我々vs彼ら」という孤立主義的構造とそれによって生み出される不平等に焦点を当て、論理的アプローチでは解決しきれない感情的な問題についてどのように対応すべきかパネリストに投げかけると、新渡戸国際塾フェローの大橋英雄氏は無関心や不寛容に起因する誤解や対立を解消する具体的な手段として、教育による相互理解の促進を挙げた。さらに「答え」や「正解」は必ずしも用意されているものではなく、時には自分で探し出すプロセスが必要になるというアドバイスを添えた。

マンスフィールド・フェローシップ・プログラムの1期生であるエイミー・ジャクソン氏は、「前向きで違いや国境を乗り越えて国際社会を築けるようなコミュニティを創ること」が差し迫った課題だと述べた。世界はマクロ/マイクロレベルでの対立が絶えないが、貿易の促進こそが貧困層に焦点を当てたり、人々のつながりを強めたりする原動力となり、直面している様々な問題の外交的解決の糸口になると語った。

ゲストスピーカーとして登壇したユナイテッド・ワールド・カレッジ(UWC)ISAKジャパンの小林りん氏は、現代の教育問題に焦点を当て、①多様性を理解し、②問題を特定し、③リスクを恐れずに目的のある行動を取り、④成功や失敗からも学ぶ力を養うこと、が学生たちにとって重要であると述べた。他方で、教育を施す側の人間の能力開発の必要性も痛感し、指導教育制度の導入を試みていることも紹介した。UWC開校にあたっては、到底成し遂げられるものではないという意見も多数ある中で、賛同者を募り様々な苦難を乗り越え実現させた。「悲観主義は自分の感情から、楽観主義は意志から生まれる」というフランス人哲学者の言葉を引用し、一連の経験はまさに強靭な意志から生まれる楽観的思考は必ず未来への扉をひらくものであると実感した出来事だった、と会場の参加者に語った。

◆ 閉会の言葉

本プログラム発起人の一人である国際文化会館評議員の近藤正晃ジェームス氏は、現状を俯瞰することで見えてくる3つの事実、①今後10~20年の間に未曽有の地政学的・経済的・社会的課題に直面すること、②立ちはだかる問題を解決していくには、新しい発想や大胆な考え方が必要なこと、③若い世代のリーダーの存在が不可欠であることについて改めて触れた。写真:閉会の言葉

その上で、現在、数多く存在する次世代リーダー向けのプログラムはどれも素晴らしいものだが、取り組むべき問題は個々の活動や努力で太刀打ちできるものではないことを強調し、無謀や不可能と思われるアプローチであってもそうと決めつけずに皆で取り組んでいく姿勢を求めた。

本プログラムに参加する7団体の同窓生は合計2,500人以上にもなり、次々に若いリーダーが輩出されている。国際文化会館創設期の頃のように、若いリーダーたちが集い、互いに連携し、対話をしながら活動の輪を広げていける場を今後も創出していきたいと締めくくった。